大阪大学大学院薬学研究科の田雨時助教、幡生あすか助教、池田賢二教授、福澤薫教授らの研究グループは、風邪・咳に対する一般用医薬品（OTC医薬品）の使用状況とその背景要因を全国の成人1,086人を対象にオンライン調査し、多変量ロジスティック回帰分析により探索しました。症状初期段階での一般用医薬品の使用割合は約43.6%、症状持続期間1週間以上の場合の医療機関受診率は61.7%でした。また、OTC医薬品使用者の80%以上は適切な用法を遵守していることを把握できました。
一方で医療機関受診の有無の判断には、年齢・居住地域・学歴・婚姻状況・保険種別・基礎疾患の有無・定期的な通院習慣・性格特性（外向性）などの個人的背景要因と心理的要因が影響を及ぼすことが判明しました。また用量遵守に関する意識は、協調性や家族構成としての子供の有無に、使用期限への関心は、健康情報リテラシーの深さに密接に関連することが示唆されました。
本研究の結果から、国民のOTC医薬品の適正使用の状況が明らかになり、「受診タイミング」「用量用法の遵守」において個人的背景要因や性格特性による差異がある可能性を指摘しました。このことから健康リテラシー向上施策と家族構成に応じた情報提供の工夫がOTC医薬品の安全な活用促進へつながる可能性が示唆されました。

本研究成果は、「BMC Public Health」にて、2025年5月24日にオンライン公開されました。なお、本研究は大阪大学大学院医学研究科、神戸学院大学心理学部、神戸大学、北京大学北京国際数学研究センターとの共同研究として行われました。

雑誌名：BMC Public Health
論文名：Status and influencing factors of OTC medicine use for self-medication in cold and cough: a cross-sectional survey in Japan
著者：Yu-Shi Tian#,*, Xinhua Mao, Yi Zhou, Kaori Fukuzawa, Kenji Ikeda & Asuka Hatabu
#筆頭著者　*責任著者