大阪大学大学院 組織的な大学院教育改革推進プログラム 健康環境リスクマネージメント専門家育成
   
大阪大学大学院 組織的な大学院教育改革推進プログラム 健康環境リスクマネージメント専門家育成 プログラム内容
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大学院教育の使命は、社会的なニーズに対して即戦力として応えることができる専門家の輩出にある。薬学 が養成を目指す人材は“人類の健康の維持・増進に貢献できる薬学研究者や薬剤師”であり、最近、がんや生 活習慣病による死亡率が高まる中、特に大学院教育では、これらの予防や治療に有効な創薬を担う研究者育成 に重点が置かれている。しかしここ数年、輸入食品の有害物質汚染が大きな社会問題となり、さらに新型イン フルエンザや肺結核、エイズなどの新興・再興感染症の世界的な流行も懸念されるところである。今や、国民 の健康への関心は、単にがんや生活習慣病などの予防や治療にとどまらず、有害物質汚染による健康被害や感 染症の脅威にまで広がり、健康の維持・増進に向けた国家レベルでの対策が強く望まれるようになった。
 
健康を総合的に科学する薬学において、こういった“健康”に対する社会的ニーズの急速な多様化に応えて、真に健康の維持・増進に貢献できる人材を輩出するためには、毒性学、予防薬学である衛生化学や公衆衛生学、さらには分析化学を基盤とする環境薬学教育の高度化・実質化と、国際的、学際的なコミュニケーション力の養成を図ることにより、『食と環境の安全・安心の確保』及び『感染症の的確な予防』を主導し、健康被害を未然に防ぐことができる人材、即ち“健康環境リスクマネージメントの高度専門家”を育成する必要がある。
 
 

大阪大学では、環境薬学を重要な教育研究領域と位置付け、平成4年に大学院独立専攻として「環境生物薬学専攻」を設置し、また大学院重点化の際にこれを「生命情報環境科学専攻」に改組・発展させることにより、他大学に先んじて環境薬学教育研究体制の整備を図ってきた。さらに平成20年度採択の質の高い大学教育推進プログラム「食と環境の安全安心を担う薬学人材養成教育」により学部における環境薬学教育充実を図ってきた。一方グローバルコラボレーションセンター(GLOCOL)は、真の国際性を備えた人材養成を目的とした学内共同施設として平成19年に設立され、人間の安全保障を主要テーマとして、国際協力と共生社会に関する様々な教育研究活動を積積極的に推進し、多くの実績をあげている。そこで本申請では、平成22年度に今年度までの博士前期課程3専攻が修士課程創成薬学専攻に改組となり、さらに平成24年度には博士後期課程3専攻も創成薬学専攻に改組となる予定であることから、これを契機に大学院科目の再編成を行ない、環境薬学教育の充実を図る。

 
具体的には、薬学研究科及びGLOCOLにおける上記のような教育研究実績を基盤として、大阪大学が海外に展開する教育研究拠点との密な連携により、下記のような環境薬学教育の高度化、実質化及び国際化を図るプログラムを実施し、“健康環境リスクマネージメントの高度専門家”の育成を達成する。
  1. ● 有害物質の高感度解析に関する専門的な知識・技能の修得を目的とする
  2.    大学院教育科目の開講
  3. ● 病原微生物の高感度解析に関する専門的な知識・技能の修得を目的とす
  4.    学院教育科目の開講
  5. ● 国際的かつ学際的視点に立った課題探究能力及び問題解決能力の養成を
  6.    的とするグループ演習
  7. ● 国際的かつ学際的視点に立った情報収集・解析能力及びリスクコミュニ
  8.    ケーション能力の養成を目的とする海外調査研修及び海外招聘研究員と
  9.    の合同研修
  10. ● 自立的研究企画能力及び遂行能力の養成を目的とする学生提案型課題
  11.    の支援
  12. ● 国際的競争力とコミュニケーション能力の養成を目的とする国際シンポ
  13.    ジウム及び学生フォーラムの開催
 
本事業は、大学院高度副プログラムとして、薬学研究科の大学院生だけでなく、文系、理系の枠を越えた履修を可能とし、さらに社会人や留学生、海外連携機関から招聘する研究者に対しても広く提供する。また、薬学部6年制の高学年教育にも活用する。
 
これらのプログラムには薬学研究科生命情報環境科学専攻を中心に3専攻の教員が参画し、また海外交流プログラムについては、GLOCOLの担当教員が主導し、学外関連機関との積極的な連携により実施する。
 
本事業では、新たに運営委員会を組織して企画・運営にあたり、また博士後期課程の学生については、グループ演習、海外研修、学生提案型課題研究、学生フォーラム開催等において、企画・立案や運営へ積極的に参加させ、また優秀な企画に対しての資金的援助やTAとしての採用を行なう。本事業は、PDCAサイクルに基づいた見直し・改善を行ない、特に学生による評価及び有識者による外部評価を重視する。
 
プログラムの内容や進捗状況、成果、評価結果等は専用ホームページで公開し、実践的大学院教育モデルとしての普及・発展に努める。
 
補助終了後は、関連機関・組織との連携の強化や海外交流プログラムの拡大・充実等、さらなる高度化、実質化及び国際化を図り、学内での発展的な定着を図る。
 
 
   
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